業務用清掃ロボットはレンタルと買取どちらがおすすめ？メリット・デメリットを徹底比較！

飲食業や宿泊・介護業で話題の業務用清掃ロボット、レンタルできる？

　「人手不足や従業員の負担軽減に効果的」として、近年市場が拡大し続けている業務用清掃ロボット。参入企業の増加により性能向上・低価格化が進んでいるとはいえ、初期費用は安価とはいえず、買取での導入ハードルは依然として高い状況です。

　そんな中、注目が高まっているのが、業務用清掃ロボットのレンタルやサブスクリプション制度です。今回は、業務用清掃ロボットをレンタルするメリット・デメリットについてご紹介します。

業務用清掃ロボット　レンタルのメリット

初期費用が抑えやすい

　ロボットの導入ハードルとして最も挙げられるのが、「初期費用の高さ」。買取でロボットを導入する場合には、製品料金・送料・設置　費用などを合わせて、数十万〜数百万の導入費用を用意しなくてはいけないことも。※導入機種により価格は変動します。

　　しかし、レンタルサービスは定額月額払い制。初期費用分の費用も分割して月額に反映されていることが多く、まとまった予算を用意することが難しい場合でも、導入しやすいのが特徴です。実際に、個人・小規模店舗などを中心に、レンタルサービスの活用で導入が叶ったという事例も多く存在しています。

他の機種への乗り換えがしやすい

　契約期間終了を機に、最新のロボットや別タイプの機種をお試ししやすいのもレンタルの特徴。

　導入時点で多額の費用を投下する買取は、期待した効果を感じられない場合でも、機種変更はせず故障するまで使い続けることが一般的です。しかし「店舗リニューアルでロボットに求めるスペックが変化した」「より高性能な新製品に乗り換えたい」など、清掃ロボットを再検討する可能性は十分に存在します。

　機種変更のハードルが低いレンタルであれば、使用場所の環境やロボット市場の変化に合わせ、都度最適なロボットを検討できます。

会計処理が不要

　業務用清掃ロボットのレンタルには、実は事務・会計面でのメリットも。見落とされがちなポイントですが、買い取ったロボットは固定資産として計上することが求められ、減価償却などの会計処理が必要になります。反対に、レンタルは申請する必要はありません。

　会計処理は非常に大きな手間という訳ではないものの、「少しでも人手不足を解消したい」「料金体系が定額の方がわかりやすい」という方にとっては、会計の手間まで省けるメリットは大きいでしょう。

業務用清掃ロボット　レンタルのデメリット

補助金が活用できない

　業務用サービスロボットは、社会問題と化した人手不足に有効な策として、国や自治体からの補助金が降りることも。しかし補助金を適用できるのは、ロボットを買い取る場合のみ。

　特に、補助金を活用して購入検討されている方は、費用も抑えながら長く使える買い切りの方が適しているかもしれません。

レンタル対応の機種から選択しなければいけない

　選択肢が絞られてしまうのも、レンタルのデメリットの一つ。希望の製品がレンタル非対応の場合、予算に合わなければ導入自体を再検討しなくてはならないことも。レンタル・買取双方に対応した機種から、自社にあった導入方法を選択できると安心です。

業務用清掃ロボット　買取のメリット

補助金を活用できる

　人手不足解消やDX化、それらを通じた産業振興を目的として、国や自治体から給付される補助金。中でも、人手不足に陥りやすい飲食・宿泊・介護業界は補助金の支援対象になることが多い業界です。

　複数台導入も可能なほど多額の補助金が降りることも珍しくありません。期間限定かつ申請期間が短いことが難点ですが、業者側も積極的に補助金情報を発信しています。プロの力を借りながら、補助金を活用していきましょう

長く使うほどお得になる

　買取は初期費用こそかさむものの、長い目で見ればお得な価格設定になっていることがほとんど。長く使えば使うほどコストパフォーマンスが向上するため、清掃ロボットに対して特に不安がなく長期運用を前提とされている場合には、買取がおすすめです。

多様な選択肢から導入機種を決定できる

　「レンタルの場合、対応機種に選択肢が限定されることがありますが、買取では幅広い選択肢から検討できます。レンタル条件などを加味せず純粋に清掃スペックで判断できるため、ある程度予算を確保できている場合には、買取も視野に検討することがおすすめです。

業務用清掃ロボット　買取のデメリット

機種変更が難しい

　安い買い物とは言えない清掃ロボット。万が一、導入後に期待した効果が見られなくても、簡単に新しい機種へ乗り換えることは難しい場合が多いでしょう。

　レンタルにも言えることですが、導入の際には必ずトライアルを行い、懸念事項を一つ一つ丁寧に確認しましょう。トライアル期間をしっかり設けられており、プロの目から細かくアドバイスをもらえる業者だと安心です。

固定資産として会計処理が必要

　買い取って、自社の固定資産となったロボットは減価償却が必要です。年に一度の会計処理とはいえ、年度を跨いでの会計処理が必要となるため「複雑な会計処理はしたくない」という方にとってはデメリットとなるでしょう。

業務用清掃ロボット　サポート体制はどちらが手厚い？

　高額かつ扱いにくそうな業務用清掃ロボット。気になるサポート体制はレンタル・購入どちらが優れているのでしょうか。

　実は、どちらが優れている、と言い切るのは難しい状況です。企業や製品によってサポートの対応範囲や保証期間が異なるため、一概にレンタル・購入で比較し、判断することはできません。無償で修理してくれたり消耗品をプレゼントしている業者もあれば、サポートパックは別途料金としている業者も存在します。

　ただ、あくまでもメーカーが製品の持ち主であるレンタルは、比較的サポート体制が充実していると言われています。機械都合の不具合が起きた場合、レンタルであればすべてメーカー側負担での修理・交換を行う一方、買取では保証期間を過ぎると機械都合の不具合もお客様負担での対応に。

　しかし、レンタル側の都合で故障・破損させてしまった際には、補償金の支払いを求められ、購入以上の金額がかかる場合も。反対に、買取でも保証期間を長く設定している企業も存在します。ロボット導入の際には、レンタル・購入とわず、各企業の規約をよく確認しましょう。

まとめ

　業務用清掃ロボットのレンタル・買取のメリット・デメリットは以下の通りです。

　それぞれの用途に合わせて、かしこくレンタル・購入を使い分けるとよいでしょう。

業務用清掃ロボットのレンタルならROBOTI

　ROBOTIでは買い切り・レンタルどちらのプランもご用意しているため、補助金の活用も念頭におきながら、お客様に最も適したプランをご案内可能です。また、どのプランで導入いただいても、トライアルや補助金のアドバイス、消耗品の無償提供など、充実したサポートをご提供します。

　さらに、現在レンタル対応しているRACLEBOシリーズ3製品は、すべてROBOTIのオリジナル製品。コンパクト・清掃力・安価の3拍子の強みを生かし、小〜中規模の飲食店やホテルで活躍しています。中間マージンの削減により本体価格が抑えられているため、「購入・レンタル問わず費用を抑えてロボットを導入したい」という方にはぴったりです。

　ロボット導入にお悩みの方は、まずはお気軽にご相談ください。